関係が出発点とし、消費者（産む側）と共同作業をする義務が助産婦にあると結んでいる。

そこで、既存の研究では栃木県下における出産のニーズは明らかになっていないため、実態調査を行う。

2. 研究の概念枠組み

?V. 仮説：

1. 分娩環境は、すでに受診している施設を選択した理由がニーズと一致するであろう。

2. 分娩方法は、なるべく何もしない、自然な出産を希望するであろう。

3. 分娩時の体位の希望はもっていないであろう。

4. 分娩時の処置は、現状を肯定するであろう。

5. 分娩時の過ごし方は、制限されないこと1を希望するであろう。

6. 分娩への参加のニーズは高く、参加者に夫が多いであろう。

7. 医療関係者に対するニーズはあるが、現実は「おまかせ」であろう。

8. 分娩経験の有無により分娩環境・分娩方法・分娩に携わる者に対するニーズが異なるであろう。

?@経産婦は過去の経験により、より具体的ニーズをもっているであろう。

?A経産婦は過去に経験したよりも、理想的なニーズをもっているであろう

9. 満足のいく出産をしたいと思っているであろう。

10. 出産直後に児との接触を希望する人が多いであろう。

?W. 対象および方法

1. 対象：栃木県内で出産予定の妊娠28週以降の妊婦

2. 方法：

仮説を検証するためにアンケート用紙を開発し、プレテストを2回行いアンケート用紙を修正した。

県内の出産施設の施設長あるいは看護部長に、調査の趣旨を説明して依頼し、了解が得られた24施設にアンケート用紙を送り、各施設ごとに配布・回収を依頼した（一部は調査者が直接配布・回収した）。アンケート用紙は封筒に入れて妊婦に渡し、記入後は封をしてアンケート回収箱に入れる留め置き法を用いた。

24の種類別施設数は、病院15施設、診療所6施設、助産所3施設である。

3. 調査期間：平成8年5月6日から8月31日

4. 分析方法：統計学的分析には統計パッケージHALBAuを用いた。

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